宗教法人役員地位不存在確認

被上告人の代表役員等は住職が務める建付けであるが、長男の同意や権利放棄が他者の住職任命の要件である事実は認められない。したがって、上告人は「前住職の長男」という親族上の地位にあるにすぎず、Dの代表役員就任によって自己の法的権利が侵害されたり、直ちに法的地位が脅かされたりする関係にはない。その他、上告人が代表役員等の地位について独自の法律上の利害関係を有することを肯定すべき事情も存在しない。

上告人は本件訴えについて原告適格を有しない。したがって、本件訴えは不適法として却下されるべきである。

宗教法人の役員の地位を争う場合、単なる檀信徒や親族という立場だけでは足りず、自己が次期住職候補者である等の具体的な法的地位の対立関係が必要であることを示唆している。答案上は、確認の利益（原告適格）の判断において、対象となる地位が自己の法的利益にどう波及するかを厳格に検討する際に引用すべき判例である。