窃盗、強盗傷人

自白の任意性に疑いがある場合や、補強証拠が不十分な場合に、自白を証拠として犯罪事実を認定することが憲法38条3項に抵触するか。

自白の任意性に疑いがなく、かつ、その自白の内容を裏付けるに足りる補強証拠が存する場合には、これらを総合して犯罪事実を認定することが認められる（憲法38条3項、刑訴法319条2項参照）。

被告人が自白を強要されたと主張し、自白のみによる処罰（憲法38条3項違反）等を理由に上告した事案。記録上、自白の任意性に疑いを生じさせる事情は認められず、被告人の自白以外にも多数の証拠が存在していた。

記録に照らせば、被告人の自白が強要によるものであると疑わせる形跡は認められない。また、本件では被告人の自白のみならず、これと整合する多くの補強証拠を総合して各犯罪事実が認定されている。したがって、自白のみを証拠として有罪とされたわけではないため、憲法違反や判例違反の主張はその前提を欠く。

被告人の自白のほかに補強証拠を総合して犯罪事実を認定している以上、憲法38条3項には違反せず、本件上告を棄却する。

自白の補強法則（憲法38条3項、刑訴法319条2項）に関する基本的事案である。答案上は、自白の任意性が認められることを前提に、補強証拠の範囲（実質説・罪体説等の議論）を検討する際の前段階として、自白以外の証拠による裏付けの必要性を示す文脈で使用する。