強姦致傷、強盗

強盗罪の成立要件として、暴行・脅迫と財物の奪取との間にどのような関係が必要か。特に、暴行・脅迫の結果として財物奪取が行われたといえるための因果関係の成否が問題となる。

刑法236条1項の強盗罪が成立するためには、犯人の行つた暴行・脅迫が財物奪取の手段として行われ、かつ、その暴行・脅迫と財物奪取との間に相当因果関係が存することを要する。

被告人AおよびBが、被害者に対して暴行・脅迫を加え、その後に金員を奪取した事案である。被告人側は、暴行・脅迫と金員奪取との間の因果関係を否定して上告したが、原審は両者の間に相当因果関係が存すると判断していた。

原判決は、被告人らによる暴行・脅迫と金員の奪取との間に相当因果関係がある旨を判示している。最高裁は、この原判決の判断を正当として是認し、弁護人が主張する判例違反や事実誤認等の主張には理由がないとした。具体的にどのような暴行・脅迫がなされたか等の詳細は判決文からは不明であるが、法理として相当因果関係の存在を肯定した原審の結論を維持した。

被告人らの暴行・脅迫と金員奪取との間には相当因果関係が認められるため、強盗罪の成立を認めた原判決は正当であり、本件上告は棄却される。

強盗罪における「暴行・脅迫」と「財物奪取」の連関性を基礎づける際に「相当因果関係」という枠組みを用いることを示した。答案上は、暴行・脅迫が反抗抑圧状態を現に作り出し、その状態を利用して財物を奪取したという一連の過程を、因果関係の有無として論述する際の根拠となる。