窃盗、強盗、同予備、邸宅、建造物、住居各侵入、詐欺

1.窃盗の意思で着手した者が、現場で発見された後に強盗へと及んだ場合、強盗罪の既遂を認めることができるか（主観の変容と罪名）。2.判決における証拠説明が簡略な場合、認定根拠の明示として不十分（理由不備）となるか。

当初は窃盗の主観で犯行に着手したとしても、その実行の過程で発見されたなどの事情により、事後的に暴行・脅迫を用いる意思が生じ、これを用いて財物を奪取、あるいは奪取を継続した場合には、強盗罪の構成要件を充足する。また、判決書における証拠の挙示は、判示事実と対照してどの証拠がどの事実に連結するかが客観的に把握できる程度に記載されていれば足りる。

被告人A、B、Cらは、当初、財物を盗む（窃盗）目的で現場に侵入した。しかし、屋外で見張り役を担当していた被告人を含む犯行グループは、屋内に侵入した際、宿直員に発見された。この不測の事態を受け、被告人らはその場で強盗に及ぶことを決意し、暴行・脅迫を用いて強盗の犯行を完遂した。原審は、被告人Aの公判供述等を証拠として、これら一連の事実を強盗罪として認定した。

1.被告人の供述調書によれば、当初は盗むつもりであったが、宿直員に発見されたため「遂に強盗をするに至った」という経緯が自供されている。この変容した意思に基づく実行行為は強盗罪を構成するため、強盗の犯行を全部認めた原審の認定は妥当である。2.証拠説明において、被告人の関係部分について「判示と同趣旨」の供述を挙示している場合、判示事実と対照すれば、どの証拠によってどの犯罪事実を認定したかは明白に知り得る。よって、個別の物件を明記せず「押収物件全部」と記載する等の証拠調手続も、内容が判明する以上は違法ではない。

被告人らが窃盗から強盗に転換して犯行を継続した事実に鑑み、強盗罪の成立を認めた原判決に違法はなく、上告を棄却する。