強盗、窃盗

数個の犯罪事実につき、個別の証拠がどの事実に対応するかを明示せず一括して挙示する証拠説示の方法が、理由不備（刑事訴訟法上の違法）となるか。また、居直り強盗の予期・共謀を認めるための証拠判断は適法か。

事実認定において数個の証拠を総合する場合、個々の証拠を各別に観察するとその証明対象が不明瞭な場合があっても、証拠相互が関連し矛盾しない限り、それらを一括して挙示し特定の事実を認定する手法は許容される。また、当初から「家人に発見された際は居直って脅迫・強取する」という予期・計画がある場合、凶器の携帯や見張り行為等の事実を総合して、共謀による犯罪の成立を認めることができる。

被告人CおよびDは、A・Bと共謀し、E方の土蔵から物資を窃取しようと計画した。その際、家人に見つかった場合には居直って強盗する用意として、C所有の拳銃と日本刀を携帯した。実行時、被告人Cは外で見張りを担当し、Aが宅内に侵入して強盗行為に及んだ。原審は、被告人両名の供述、証人A・Bの証言、被害届等を総合して、第1の窃盗事実と第2の強盗事実を認定した。これに対し被告人側は、証拠説示の不明確さや、居直りの意思の欠如（拳銃は護身・自殺用であり日本刀は土蔵損壊用であった等）を理由に上告した。