強盗等

憲法38条2項後段にいう「不当に長い抑留若しくは拘禁後の自白」として証拠能力が否定されるための要件。特に、拘禁と自白との間の因果関係の要否が問題となる。

憲法38条2項後段の「不当に長い抑留又は拘禁」後の自白が証拠能力を否定されるのは、その拘束と自白との間に因果関係が存在する場合に限られる。拘束期間が長期であっても、自白がその拘束に起因するものでないことが明らかな場合には、証拠排除の対象とならない。

被告人Aは勾留後10日で保釈されたが、保釈から約5か月後の予審判事による第2回訊問で自白した。一方、被告人B及びCは勾留執行当日の第1回訊問において、既に犯罪事実を全面的に認めていた。弁護人は、その後の第2回訊問調書に記載された各被告人の自白は「不当に長い拘禁」後の自白であり違憲であると主張した。

被告人Aについては、保釈中の自白であり、物理的な身柄拘束が解かれた後になされたものであるから、勾留と自白の間に因果関係はない。また、被告人B・Cについても、身柄拘束の開始直後（当日）に既に全面的な自白を行っていることから、その後の第2回訊問での自白が、不当に長い拘束によって得られたものとはいえず、因果関係は認められない。

被告人らの自白と勾留との間には因果関係がないことが明らかであるため、当該自白を証拠とすることは憲法38条2項後段に違反しない。