窃盗

原審が採用した証拠によれば、原毛の盗難事実と被告人の原毛取扱事実は認められる。しかし、両方の原毛が同一物であることを結びつける証拠が欠けている。この同一性が認められない以上、被告人が「判示の原毛」を窃取したという犯人性の認定は論理的に導き出せない。したがって、原判決の事実認定は客観的な証拠の裏付けを欠くものと言わざるを得ない。

盗難品と被告人の取扱品の同一性が証拠により認められない以上、窃盗罪の成立を認めることはできず、原判決には証拠に基づかない事実認定の違法があるため破棄を免れない。

刑事訴訟法317条（証拠裁判主義）の具体例として、特に盗品等の性質を有する罪において、物件の同一性の証明が犯人特定（犯人性）の不可欠な要素であることを示す。実務上、間接事実から犯人性を推認する際、前提となる「物」のつながりを厳格に画定させるための論拠として用いる。