窃盗

原判決の摘示事実と挙示された証拠（被告人の司法警察官に対する第1回訊問調書、証人AおよびBの公判供述等）を対照すると、各証拠の中に判示事実と照応する記載や同趣旨の供述が存在することが確認できる。また、これらの証言と被害届の内容との間にも矛盾は存しない。したがって、判文上の記載によって「どの証拠のどの部分がどの事実に対応するか」を十分に知り得る状態にあるといえる。証拠内容を具体的に判文に書き写していなくとも、証拠の説明方法として欠けるところはない。

原判決に理由不備の違法は認められない。いかなる事実にどの証拠が対応するかを判文から知り得る程度に説明されていれば、証拠内容を具体的に明示せずとも適法である。

刑事訴訟法335条1項の「理由」の記載程度に関する基本判例である。実務上、証拠の標目を列記する「証拠の部」の記載において、事実との個別具体的な対応関係まで詳細に記述する必要はないが、認定事実との整合性が客観的に担保されている必要がある。答案上は、理由不備の主張に対する反論や、判決書の記載事項の適法性を論述する際の規範として活用できる。