窃盗

判決書における証拠の説明として、証拠書類の内容をどの程度具体的に記載する必要があるか。証拠の内容を詳細に転記せず、判示事実との照応関係を示すのみで足りるかが問題となった。

判決書における証拠の説明は、記載内容を逐一具体的に転記（詳述）することまでは要しない。判示された犯罪事実と照応させることにより、その内容が客観的に特定し得る程度の引用がなされていれば、証拠の摘示として適法かつ十分である。

被告人が強窃盗の罪に問われた事案において、第一審判決の証拠説明に「被害者A提出の強窃盗被害顛末書中、判示第二の（一）（二）に照応する盗難被害顛末の記載」との表現が用いられた。弁護人は、このような記載では内容が不明確であり、証拠説明として不十分であるとして、具体的な被害内容を判決文に明示すべきであると主張して上告した。

本件判決における証拠説明は、特定の被害者（A）が提出した「強窃盗被害顛末書」という書面のうち、判決が認定した事実（判示第二の（一）（二））に該当する部分を特定する形で行われている。これは、判示事実と照応させることで、どの証拠のどの部分が有罪の根拠となったかを客観的に特定し得る記載といえる。したがって、証拠の内容を逐一転記せずとも、証拠説明としての機能を果たしていると解される。

証拠の内容を具体的に転記する必要はなく、判示事実と照応して特定し得る程度の引用があれば足りるため、本件の証拠説明に欠陥はない。