殺人未遂、銃砲等所持禁止令違反

被告人は日本刀や匕首といった殺傷能力の高い凶器を使用しており、これらで切り付ければ「切り所によっては当然相手を死に至らしめる」ことを予見・予想していたといえる。このような認識がありながら敢えて斬りつけた事実は、死の結果を容認していたものと解される。また、縄張り争いという背景があっても、実際の攻撃態様（凶器の使用や負傷の程度）から殺意を推断することは、間接証拠による事実認定として正当である。弁護人が主張する「殴り込みには殺意がない」という独自の経験則は採用できず、個別の事件ごとに判断すべきである。

殺意の認定に誤りはなく、殺人未遂罪の成立を認めた原判決は妥当であるため、上告を棄却する。

故意の定義、特に「未必の故意」の定義を論述する際の基礎となる判例である。「認識＋認容」のうち認識（意識）の側面を強調しているが、実務上は「死亡の結果を発生させてもやむを得ない」という認容の有無を、客観的事実（凶器、部位、回数等）から推認する際の構成として用いる。