強盗、建造物侵入

まず、証拠調べの要否については、裁判所が必要なしと判断して取り調べないことは自由裁量の範囲内である。本件において、原審が一部の証人決定を取り消し、あるいは取り調べを行わなかったのは、その必要がないと判断したものと解されるため適法である。次に、共犯関係について、原審が認定した証拠によれば、被告人らは強盗を謀議した上で見張りを行っている。実行行為の一部を分担し、あるいは共謀に基づき見張りを行った事実は、強盗罪の共同正犯の成立を認めるに足りるものである。さらに、執行猶予の適否も事実審の裁量に属する事項である。

被告人が申請した証人を採用しないことや、謀議および見張りを行った被告人を共同正犯と認めることに違法はなく、本件各上告は棄却される。

証拠調べの必要性に関する裁判所の裁量権を確認した判例であり、実務上、証拠決定の取消しや不採用が直ちに訴訟手続の法令違反とはならないことの根拠となる。また、見張り役の共同正犯成立を肯定する実務を追認する内容である。