強盗、強姦

原判決は、被害場所を「A方」とし、被害品について「同人の所有又は保管に係る」ミシン、衣類生地、外套等の品目および数量、ならびに合計価格を明示している。これは、当該財物が「犯人及び共犯者以外の者の所有に属する財物」であることを示すのに十分な内容といえる。強盗罪の成否を判断し、刑法236条1項を適用するための基礎となる事実は具体的に示されており、それ以上に各物品ごとの詳細な属性や帰属関係を個別具体的に列挙しなくても、罪となるべき事実の判示として欠けるところはない。

法令の適用の基礎を明らかにするに必要な程度に具体的であれば足りるため、本件の判示は適法である。

強盗罪や窃盗罪等の財産犯において、判決書に記載すべき被害財物の特定程度に関する規範を示したもの。実務上、多数の被害品がある場合に、それらを包括的に表示しても、構成要件該当性を判断できる程度の具体性があれば、理由不備の違法とはならないことを明確にしている。答案上は、事案の特定が問題となる場面（訴因変更の要否等）の判断材料としても参照しうる。