強盗、建造物侵入、住居侵入、賍物牙保

不当に長い拘束の後になされた自白が、憲法38条2項および刑訴法319条1項により証拠能力を否定されるための要件、特に「不当な拘束」と「自白」との間の因果関係の存否が問題となる。

不当に長い拘禁後の自白（憲法38条2項、刑訴法319条1項）が証拠能力を欠くのは、その拘禁と自白との間に因果関係が認められる場合に限られる。先行する適法な手続下での自白と同内容を反復しているにすぎない場合には、因果関係は否定される。

被告人Aは、昭和21年12月23日に勾留状が発付される前の段階で、検事の聴取に対し自白を行っていた。その後、被告人は相当期間にわたり拘束された。予審第4回訊問において、被告人は再び自白を行ったが、その内容は勾留前の検事聴取書における自白の趣旨を繰り返したものであった。弁護人は、この予審段階の自白が不当に長い拘禁後の自白に当たり違憲であると主張した。

本件における予審第4回訊問調書中の自白は、不当な拘禁が問題となる前の段階、すなわち勾留状発付前になされた検事聴取書での自白と同趣旨のものである。このように、拘束の影響を受ける前になされた当初の自白を単に繰り返したにすぎない事実に照らせば、当該自白と拘禁との間に因果関係は存在しないと認められる。したがって、自白の任意性に疑いはなく、証拠能力を肯定した原判決に憲法違反の点はない。

不当な拘禁と自白との間に因果関係が認められないため、当該自白の証拠能力は認められる。上告棄却。