窃盗、同未遂、横領

被告人が強要による自白であると主張する場合において、記録上その事実が認められず、かつ証拠同意があるときに、当該自白の証拠能力を否定する憲法違反の主張が適法な上告理由となるか。

憲法38条2項、刑訴法319条1項の規定に基づき、強制、拷問若しくは脅迫による自白又は不当に長く抑留若しくは拘禁された後の自白は証拠とすることができないが、その主張が適法な上告理由となるためには、記録上その事実を裏付ける特段の事情が認められることを要する。また、被告人が当該供述調書の証拠採用に同意している事実は、任意性の有無を判断する際の一事情として考慮される。

被告人は、第一審が証拠として採用した自白について、それが強要によるものであると主張して上告した。しかし、訴訟記録を精査しても、自白が強要されたと認められる客観的な事実は存在しなかった。また、被告人は第一審の公判手続において、問題となっている各供述調書を証拠とすることについて同意を与えていた。

本件において、被告人は自白の強要を主張するが、記録上これを裏付ける事実は一切認められない。むしろ、被告人自身が第一審において当該供述調書の証拠採用に同意していることからすれば、その自白は任意になされたものと推認される。したがって、自白の証拠能力を争う前提となる事実（強要の事実）が存在しない以上、憲法違反をいう主張は論理的・事実的な前提を欠くものと言わざるを得ない。

自白が強要によるものであるとの事実は認められず、憲法違反の主張は前提を欠くため、本件上告を棄却する。