建造物侵入

被告人および弁護人が、裁判所から反対尋問の機会を与えられていたにもかかわらず、自ら立ち会わなかった場合において、当該証人尋問の手続きが憲法37条2項等の定める反対尋問権を侵害し、違憲または違法となるか。

憲法37条2項前段および刑事訴訟法に基づき保障される被告人の証人審問権（反対尋問権）は、被告人側にその「機会」が適正に付与されていることをもって足りる。したがって、適法に通知され、反対尋問を行う機会が客観的に保障されていたにもかかわらず、被告人側の意思でこれを行使しなかった場合には、権利の侵害は認められない。

被告人Dらの刑事事件において、証人の法廷外尋問が実施された。この際、裁判所は被告人および弁護人に対し、当該尋問に立ち会い反対尋問を行う機会を与えていた。しかし、被告人および弁護人は、自らの意思でこの尋問の場に立ち会わなかった。その後、被告人側は当該尋問手続きが違憲である旨を主張して上告した。

本件において、記録によれば被告人および弁護人は、所論証人の法廷外尋問に際して反対尋問の機会を与えられていたことが認められる。それにもかかわらず、被告人らは自らこれに立ち合わないことを選択した。このように、権利行使の「機会」が実質的に保障されていた以上、自らその機会を放棄したことによる不利益を権利侵害と構成することはできない。したがって、憲法違反や訴訟法違反の主張は前提を欠くといえる。

被告人側に反対尋問の機会が与えられていた以上、これに立ち会わなかったとしても憲法違反や訴訟法違反には当たらない。上告棄却。