窃盗

自白の内容と補強証拠（被害届）の内容に一部の不一致がある場合において、当該証拠が自白の真実性を保障する補強証拠として許容されるか。すなわち、自白の補強証拠の必要範囲が問題となる。

憲法38条3項及び刑訴法319条2項が定める自白の補強証拠は、必ずしも自白にかかる犯罪事実の全部を漏れなく裏付ける必要はない。補強証拠は、自白が架空のものではなく真実であることを保障し得る程度のものであれば、証拠能力が認められ、補強法則の要請を満たすと解すべきである。

被告人が犯行を自白したが、その自白内容と被害者Aが提出した被害届の記載との間に、被害品の内容について一点の相違が存在した。被告人側は、この相違を理由に、自白を唯一の証拠として犯罪事実を認定したものであり、補強法則に違反すると主張して上告した。

本件において、被告人の自白と被害届の間に被害品に関する一点の相違があるとしても、そのことのみをもって自白の真実性が否定されるわけではない。補強証拠は、自白された犯罪事実の核心部分について真実性を担保していれば足り、細部の不一致は自白全体の真実性を直ちに左右するものではない。したがって、当該被害届は自白の真実性を保障し得るものといえ、有効な補強証拠になり得る。

被告人の自白と補強証拠との間に軽微な相違があっても、自白の真実性を保障し得る限り、補強法則違反の違法はない。本件上告は棄却される。