傷害致死

刑法上の因果関係の存否。特に、①被害者の特異体質（ヒロポン中毒）や、②実行行為後に介在した第三者の過失（搬送時の頭部落下）が、実行行為と結果との間の因果関係を遮断するか。

実行行為と結果との間に刑法上の因果関係が認められるためには、当該行為から結果が発生することが経験則上相当であるといえることを要する。ただし、被害者に特殊な疾患（ヒロポン中毒等）があったとしても、また結果発生の過程で第三者の過失（搬送時の落下等）が介在したとしても、実行行為が結果の直接的または複合的な原因となっている限り、因果関係を肯定すべきである。

被告人Bおよび共同被告人Cは、被害者Aに対して下駄を用いるなどの暴行を加え、後頭部に腫瘤を生じさせる傷害を負わせた。その後、被害者を自動車から搬出する際、介添人が手を滑らせて被害者の頭部を地上に落とす事態が発生した。また、被害者はヒロポン中毒患者であった。最終的に被害者は死亡したため、暴行と死亡との因果関係、および介在した落下事故や特異体質の死因への影響が問題となった。

まず、被害者の後頭部の傷害については、鑑定書および目撃証言との対比から、搬送時の落下事故ではなく被告人らの暴行によって生じたものと認められる。次に、被害者のヒロポン中毒については、鑑定書および証人尋問の結果に照らし、中毒症状が直接または複合的な死因にはなっていないことが明らかである。したがって、搬送時の事故や特異体質という介在事情は死因に寄与しておらず、被告人らの暴行が死因となったものと評価される。

被告人らの暴行と被害者の死亡との間には刑法上の因果関係が認められる。介在事情は因果関係を遮断しない。