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刑事訴訟法上の「供述の任意性」の定義および判断基準。特に、どのような不当な事由が存在する場合に任意性が否定されるか。

刑訴法325条（および憲法38条2項、刑訴法319条1項）にいう「供述が任意にされたもの」とは、強制、拷問、脅迫、またはこれらに類する程度の不当な事由によってなされた疑いのない供述を指す。

被告人の弁護人が、原判決の供述の任意性に関する解釈が東京高等裁判所の判例と相反すると主張して上告した事案。弁護人は、任意性の解釈について特定の限定的な基準を示す判例を引用した。

最高裁判所は、引用された高裁判決が示す「強制、拷問、脅迫、またはこれらに類する程度の不当な事由によってなされた疑いのないこと」という定義について、原判決がこれと相反する判断を下した事実は認められないとした。本判決自体は事案の具体的な事実関係を詳細に示していないが、右の定義が法文の正しい解釈であることを前提としている。

被告人の供述が強制、拷問、脅迫等によらないものである以上、任意性は否定されず、証拠能力が認められる。本件上告は棄却された。

自白の証拠能力（刑訴法319条1項）や供述録取書の証拠能力の前提となる任意性の判断基準として活用できる。特に不当な働きかけが「強制・拷問・脅迫」に準ずる程度に達しているかを検討する際の基礎的な規範となる。