窃盗未遂

本件では、被告人に対し証人尋問が行われる公判期日の告知が適法になされていた。これは被告人に対し、証人と対面し尋問する機会が法的に保障されていたことを意味する。さらに、被告人本人は欠席したものの、その弁護人が公判に出頭して証人に対し実際に尋問を行っている。この事実に照らせば、裁判所が被告人の反対尋問権の行使を妨げた形跡は認められない。したがって、尋問後に供述内容を別途通知する手続を欠いたとしても、適正な手続保障に反するものではないと評価される。

被告人が適法な告知を受けながら欠席し、弁護人が出頭して尋問を行った以上、反対尋問権の侵害はなく、原審の訴訟手続に違法はない。

被告人の公判出席権と反対尋問権の限界を示す判例である。被告人が権利を放棄、あるいは自らの帰責事由により行使しなかった場合でも、弁護人による尋問が行われていれば手続的保障として十分であるとする実務上の準則を提示している。公判期日の「適法な告知」が前提となる点に注意が必要である。