窃盗

破損等により補修を要する状態にある物件について、刑法235条の「財物」としての属性が認められ、窃盗罪が成立するか。

刑法235条にいう「財物」とは、経済的価値（交換価値または利用価値）を有するものを指す。物件の一部に破損があっても、補修を行うことで本来の目的（本件では地中線としての利用）に使用し得る状態にあるならば、依然として利用価値を有しており、窃盗罪の客体となり得る。

被告人は、地中に埋設されていた物件（地中線）を窃取したとして窃盗罪で起訴された。弁護側は、当該物件が破損していたこと等を理由に、窃盗罪の客体となる財物性を欠いている、あるいは窃盗罪以外の犯罪を構成するものである旨を主張し、第一審の量刑不当および事実誤認を訴えて上告した。

本件物件について検討すると、記録上の証拠によれば、当該物件は確かに現状では不完全な状態にあるが、補修を施すことを予定しているものである。そして、その補修を完了すれば、再び地中線として本来の用途に使用することが可能となる関係にある。そうであるならば、当該物件には依然として地中線としての利用価値が残存しているといえる。したがって、当該物件は無価値なものとはいえず、窃盗罪の客体である「財物」に該当すると解するのが相当である。

本件物件は補修により使用可能な状態にあるため、窃盗罪の客体となる財物性が認められる。したがって、被告人に窃盗罪の成立を認めた原判決に事実誤認はなく、上告は棄却される。