窃盗、賍物故買

予審訊問における自白が、憲法38条2項にいう「不当に長く抑留又は拘禁された後の自白」として、その証拠能力が否定されるか。特に、拘留と自白の因果関係の有無が問題となる。

憲法38条2項が禁止する「不当に長く抑留又は拘禁された後の自白」に該当し証拠能力が否定されるためには、当該抑留・拘禁と自白との間に因果関係が存在することを要する。

被告人および相被告人は、昭和21年7月3日の各第一回予審訊問において、本件起訴事実について自白を行った。その後、第二回予審訊問においても同様の趣旨の供述を行ったが、弁護人はこれが不当に長い拘留後の自白にあたり憲法違反であると主張して上告した。

被告人らは、第一回予審訊問という手続の初期段階において既に本件起訴事実を自白している。第二回訊問における供述は、その第一回訊問における自白と同趣旨の内容を継続して述べているに過ぎない。記録上明らかなこれらの経過に照らせば、当該自白と拘留との間に因果関係があるとは認められないため、「不当に長く拘留された後の自白」とは評価できない。

本件自白は憲法38条2項に違反するものではなく、証拠能力が認められる。したがって、本件上告は棄却される。

自白の任意性や証拠能力を争う際、単に身体拘束期間が長期に及んでいることのみでは足りず、拘禁状態が自白を誘発したという因果関係を主張・立証する必要があることを示す。特に、拘束初期段階で既に自白がなされている事案では、その後の拘束の長期化を理由とする証拠能力の否定は困難である。