賍物故買

賍物罪（盗品等関与罪）の成立において、物件の買入時にそれが賍物であるとの認識が必要か。また、その認定において証拠法則上の不備があるか。

刑法上の故意（38条1項）が認められるためには、客観的構成要件に該当する事実の認識が必要である。賍物罪（現行法の盗品等関与罪、256条）においては、行為時に当該物件が賍物であることの認識（未必的な認識を含む）を有していることを要する。

被告人は、本件物件を買い入れた。第一審判決は、証拠に基づき、被告人が当該物件の買入当時、それが賍物であるとの認識があったと認定した。これに対し、被告人側は採証法則違反や事実誤認を理由に上告した。

第一審判決が挙げた諸証拠によれば、被告人が本件物件の買入という行為に及ぶ際、その物件が賍物であるとの認識を有していたことが肯認される。この事実認定の過程において、採証法則に違反するような不合理な点は認められない。したがって、故意を認めた原判断は正当である。

被告人に本件物件買入当時の賍物性の認識が認められる以上、故意に欠けるところはなく、賍物罪が成立する。

盗品等関与罪の主観的要件（故意）を論じる際の基礎となる。あてはめにおいては、物件の出所や取引価格、取引場所などの客観的事実から「賍物性の認識」を推認する論法をとることになる。