窃盜

本件では、裁判所は弁護人に対して証人尋問への立会いの機会を適法に提供しており、被告人の審問権を実質的に保護する措置を講じていたといえる。これに対し、弁護人は自らの意思で立会いを拒否しており、権利を自ら放棄したものと解される。また、被告人もその後の公判で異議を述べず、再度の喚問申請もしていないことから、手続保障は尽くされている。したがって、反対尋問を経ていない証言を証拠としたことは、被告人の審問権を不当に侵害するものではない。

被告人が証人尋問に立ち会わなかったことをもって憲法37条2項に違反するということはできず、当該証拠の採用は適法である。

憲法37条2項の証人審問権が「機会の付与」を保障するものであることを示しており、被告人側がその機会を自ら放棄したと評価される場合には、反対尋問を経ていない証拠の証拠能力が肯定され得る。実務上は、伝聞例外（刑訴法321条等）や証拠同意（326条）の背景にある憲法上の根拠を補強する際に活用できる。