強盗、窃盗

異種の罪名（窃盗罪と強盗罪）が混在する場合であっても、それらを包括して一つの連続犯として認定できるか。また、複数の犯罪群が存在する場合の罪数関係をいかに解すべきか。

同一の罪種に限らず、異なる罪名の間であっても、一連の犯意に基づき連続して行われた行為については、包括して一つの連続犯（旧刑法下の概念）として扱うことが可能である。ただし、それ以外の独立した犯罪については、刑法45条に基づき併合罪として処断すべきである。

被告人が行った判示第一の各窃盗行為と、第二の各強盗行為について、原判決はこれらを一つの連続犯として認定した。一方で、第四（一）（二）、第五、第六の各窃盗行為については、先の連続犯とは別個の犯罪とし、合計五箇の罪が成立すると判断した。これに対し、弁護人は「窃盗は窃盗のみ、強盗は強盗のみでそれぞれ連続犯になるべきである」と主張して上告した。

本件では、判示第一の窃盗と第二の強盗について、原審は一つの連続犯を構成すると説明している。これは、罪名が異なるからといって直ちに別個の罪となるのではなく、犯行の連続性を重視した判断といえる。一方で、その後の第四から第六の各窃盗については、先の窃盗・強盗群とは連続性が認められないため、それぞれ独立した罪として併合罪の関係に立つ。弁護人の主張は原判決の読み違えに基づき、罪名ごとにのみ連続犯が成立するという限定的な解釈は採られない。

窃盗と強盗を一つの連続犯とし、それ以外の罪と併合罪とした原判決の法律適用に誤りはない。