恐喝

加害者が被害者に直接対面して脅迫するのではなく、仲裁に入った第三者を介して脅迫の意思を伝え、かつ当該第三者を介して財物の交付を受けた場合に、恐喝罪（249条1項）が成立するか。

恐喝罪の成立には、他人を畏怖させるに足りる害悪の告知（脅迫）により相手方を畏怖せしめ、その畏怖に基づく財物の交付が必要である。この際、脅迫の内容が直接本人に告げられる場合に限らず、第三者を介して間接的に伝えられ、それによって相手方が畏怖し、その結果として財物の交付が行われた場合であっても、恐喝罪の構成要件を充足する。

被告人は被害者Aに対し、その左頬を殴打する暴行を加えた。その場に居合わせたBが仲裁に入ったところ、被告人は仲裁人Bを通じ、Aに対し「五人前分位の飲酒代を出せ」と要求した。この際、被告人は「要求に応じなければ何らかの危害を加える」との意思を暗に示してAを畏怖させた。Aはこれに応じ、仲裁人Bの自宅において、Bを通じて被告人に現金1000円を交付した。

被告人は被害者Aを殴打した直後、仲裁人Bを介して金銭を要求しており、不服従の場合の危害を暗に示した行為は、Aを畏怖させるに足りる害悪の告知（脅迫）にあたる。AはBから伝えられたこの脅迫によって現に畏怖しており、その畏怖の結果として現金1000円をBに託して被告人に渡している。したがって、被告人の脅迫行為とAの畏怖、および畏怖に基づく財物交付の間に因果関係が認められる。

被告人に恐喝罪が成立する。仲裁人を介した間接的な脅迫および財物の受領であっても、恐喝罪の成立を妨げない。