窃盗

原審における証拠の採否および事実認定の妥当性を、上告審において争うことができるか。

事実の認定およびその基礎となる証拠の採否は、裁判所の自由裁量に委ねられており、特段の事情がない限り、上告裁判所が介入すべき事項ではない。

被告人が原判決の事実認定に不服を申し立て、弁護人が証拠の採否や事実誤認を主張して上告を提起した事案。

原判決が掲げる諸証拠を総合すれば、判示された犯罪事実を十分に認定することができる。弁護人が主張する内容は、実質的に原審の専権事項である証拠の採否および事実認定を非難するものにすぎない。

本件上告は適法な理由を欠くため、棄却されるべきである。

刑事訴訟における事実認定の専権（自由心証主義）を確認した判決であり、上告審が原則として法律審であることを示す。実務上は、単なる事実誤認の主張が上告理由にならないことを論じる際に引用される。