賍物寄藏

贓物寄蔵罪の成立において、寄蔵の対象物が贓物であることの認識として、本犯（領得罪の犯人）の氏名や犯行の具体的態様を特定・認識している必要があるか。

贓物罪（盗品等関与罪）の成立要件として、当該物品が「贓物」（盗品等）であることの認識（未必的認識を含む）は必要であるが、その物品がいつ、誰によって、どのような犯罪（窃盗、強盗等）で領得されたかという具体的・詳細な事実までを明らかにする必要はない。

被告人は、風呂敷に包まれた衣類が「朝鮮人A某がどこかで悪いことをしてきた品物ではないか」と感じながら、これを受け取って保管し、さらにその一部を荷造りして発送するために駅まで運ばせたり、隣家に預けたりした。被告人はA某らの氏名や住所を明確には知らなかったが、物品が盗難被害に遭ったものであることは被害始末書等により客観的に明白であった。

被告人は、物品を受け取る際に「悪いことをしてきた品物」であるとの認識を有しており、これは物品が財産罪によって不法に領得されたものであることを抽象的に認識していたといえる。被害始末書等から物品が他人の盗まれたものであることが明白である以上、被告人が預かった物品が贓物であるという客観的事実および主観的認識は充足される。本犯（A某ら）の具体的な素性や犯行内容が不明であっても、罪の成立を妨げるものではない。

贓物寄蔵罪が成立する。具体的犯行の態様や犯人の特定がなされていなくても、贓物であることの認識があれば足りる。