窃盜、賍物故買等

本件鑑定書は、相被告人Eに対する手続では証拠調べがなされていたが、被告人B・C・Dとの審理併合後の公判手続においては証拠調べが全くなされていない。裁判所が証拠に基づき事実を認定する以上、その証拠は当該被告人に対する手続において適法に提示され、取り調べられたものでなければならない。したがって、適法な証拠調べを経ていない本件鑑定書を被告人B・C・Dの犯罪事実認定の基礎とした原判決の判断には、証拠法則に反する違法がある。

適法な証拠調べを経ていない鑑定書を事実認定の基礎とした原判決は違法であり、破棄を免れない。また、一部の被告人のみが上告趣意で指摘した場合であっても、破棄の理由は他の被告人にも共通するため、全員について原判決を破棄し差戻すべきである。

現行刑訴法下においても、証拠裁判主義（317条）および適法な証拠調べ（304条〜307条）の要請から、併合された被告人ごとに証拠調べ手続が必要であることを示す。特に、併合前に取り調べ済みの証拠を新しく併合された被告人の事実認定に用いる際は、改めて証拠調べ（更新・再度の取り調べ）を怠ってはならないという実務上の教訓となる。