賍物故買、同牙保

買主側の店員が、自らが勤務する店頭において、盗品であることを知りながら売主と買主（店主）の売買を媒介した場合、盗品等周旋罪（旧賍物牙保罪）が成立するか。

刑法256条2項（旧法下の賍物牙保罪）にいう「周旋」とは、盗品等の譲渡、譲受、寄託、質入れ等の契約の成立を媒介する行為を指す。この成立にあたっては、行為者が契約当事者の一方の従属的な立場（店員等）にあるか、あるいは行為の場所が買主の店舗内であるかといった外形的・形式的事実のみをもって、直ちに周旋の余地がないと否定されるものではない。当事者間の契約成立に向けた具体的な働きかけが認められるか否かにより判断される。

被告人は、買主であるBが経営する店の店員であった。被告人は、窃盗犯人であるAからの依頼を受け、Aが他から窃取してきた物件（盗品）であることを知りながら、Bの店頭において、A・B間の売買契約の成立を媒介し、代金額を定めて売却することを周旋した。

被告人が買主Bの店員であり、かつその行為がBの店頭で行われたという事実は認められる。しかし、被告人は売主Aから直接依頼を受け、盗品であるとの情を知りながら、Aに代わってBとの間で代金額を含めた売却の条件を整え、契約成立を媒介している。このような行為態様は、形式的な店員の職務を超えて、独立して売買を橋渡しする周旋行為に該当すると評価できる。したがって、買主の店員であることや場所が店頭であることを理由に周旋の成立が妨げられることはない。

被告人に盗品等周旋罪（賍物牙保罪）の成立を認めた原判決は正当である。