強盗傷人、窃盗

検察官の起訴状朗読直後、裁判長が具体的な起訴事実を重ねて説明せずに発問して得られた被告人の供述について、証拠として採用することの適法性が、被告人の防御権行使の観点から問題となる。

新刑事訴訟法下において、裁判所は起訴状謄本を被告人に送達し（271条1項）、公判開始時には検察官が起訴状を朗読しなければならない（291条1項）。これらの手続を経て被告事件の具体的範疇が明示されている場合には、裁判長が改めて事実関係を詳細に読み聞かせなくとも、直ちになされた被告人の供述は証拠能力を有する。

第一審の第一回公判日前、被告人らに対し適法に起訴状の謄本が送達されていた。公判期日において、検察官が犯行の日時・場所が明記された起訴状を朗読した直後、裁判長が起訴状を重ねて読み聞かせることなく被告人に対して発問を行い、被告人がこれに回答した。原審は、この被告人の供述を証拠として採用し、自判により有罪判決を言い渡した。

本件では、法定の手続に従い起訴状謄本が事前に送達され、かつ公判廷で検察官により起訴状が朗読されている。起訴状には犯行の日時・場所が明記されており、その直後に行われた裁判長の発問は、被告人にとって審判対象が明確な状況下でなされたものである。したがって、重ねての読み聞かせを欠いたとしても供述内容の明確性に疑いはなく、刑事訴訟法400条但書に基づく自判において当該供述を証拠とすることに違法はない。

被告人の供述を証拠として採用した原判決に違法はなく、上告は棄却される。