強盗、窃盗、倉庫侵入、住居侵入

1. 「四名共同して」という判示は、数人相互の間に犯意の連絡があることを意味し、刑法60条の要件を満たす。犯意の連絡がある以上、そのうちの者が現場で見張りをしたとしても、他の者が住居に侵入し強盗を働いた行為について、共謀共同正犯（または役割分担のある共同正犯）として全責任を負うべきである。 2. 実行行為者が「深夜午前0時30分頃」という心理的に不安な時間帯に、「他人の屋内」に侵入し、「婦女の寝室」という至近距離において、「各自菜切庖丁」という殺傷能力のある凶器を示して金銭を要求した事実は、客観的にみて社会通念上被害者の反抗を無形的に抑圧するに足りる程度の脅迫に当たるといえる。したがって、庖丁の詳細な属性を認定せずとも強盗罪の構成要件を充足する。

被告人らが共同して住居に侵入し、反抗抑圧程度の脅迫を用いて財物を強取したと認められるため、見張り役を含む被告人全員に住居侵入罪および強盗罪の共同正犯が成立する。上告棄却。

強盗罪の「暴行・脅迫」の程度（反抗抑圧程度）を判断する際、時間的・場所的状況や凶器の提示といった客観的事実から直ちに肯定できることを示した事例。また、見張り行為者の共同正犯責任を認める際の定型的な論法として利用できる。