窃盗

憲法38条3項の「本人の自白」に共犯者の供述が含まれるか。また、被告人不在の法廷でなされた共犯者の供述を、被告人の公判で証拠調べを経た上で事実認定の資料とすることの適法性が問題となる。

憲法38条3項にいう「本人の自白」とは、当該被告人の自白のみを指し、共犯者の供述は含まない。したがって、共犯者の自白は被告人の自白を補強する補強証拠として用いることができる。また、被告人不在の法廷でなされた共犯者の供述であっても、被告人の公判において適法な証拠調べがなされている限り、事実認定に供することができる。

被告人Cの刑事事件において、原審は共犯者である相被告人A及びBの原審公判調書中の供述記載を証拠として採用し、事実を認定した。当該A及びBの供述は、被告人Cが在廷していない法廷においてなされたものであった。弁護人は、これが憲法38条3項の禁止する自白のみによる処罰に該当し、かつ被告人の不在下での供述を証拠とした点に違法があると主張して上告した。

まず、憲法38条3項の趣旨は、自白の強要による誤判を防止する点にあるが、共犯者の供述は被告人自身の自白ではないため「本人の自白」には当たらない。したがって、共犯者の自白を被告人の自白に対する補強証拠とすることは許容される。次に、本件において、相被告人A及びBの供述は確かに被告人Cの不在時になされたものであるが、原審はその公判調書について被告人Cの公判手続において適法に証拠調べを実施している。証拠調べを通じて被告人に防御の機会が与えられている以上、当該調書を事実認定の資料とすることは適法といえる。

共犯者の自白は補強証拠となり得、また適法に証拠調べがなされた以上、被告人不在時の供述調書を証拠としても違法ではない。したがって、本件上告は棄却される。