窃盗

被告人の自白が強制されたものといえるか（自白の任意性・憲法38条2項）、および自白以外の補強証拠が存しないにもかかわらず犯罪事実を認定したといえるか（補強法則・憲法38条3項）。

憲法38条3項（自白の補強証拠）の要請により、被告人の自白のみに基づいて犯罪事実を認定することはできないが、自白の真実性を担保するに足りる「十分な補強証拠」が存在する場合には、当該自白を根拠に有罪を認定しても同条に違反しない。また、自白の任意性は、諸供述の比照や証拠関係の総合的検討により判断される。

被告人は、捜査段階（司法警察員および検察官）での供述調書ならびに第一審第3回公判における供述において、犯罪事実を認める自白を行っていた。弁護人は、これらの自白が任意でないこと、および自白以外の証拠が存在しない「唯一の自白」による認定であることを理由に、憲法38条2項・3項および31条違反を主張して上告した。なお、第一審では自白のほかに証人Aの供述が証拠として取り調べられていた。

まず、任意性については、被告人の公判供述と各供述調書を比照し、証人Aの供述と併せて検討すれば、強制によって行われたものとは認められない。次に、補強法則については、記録上の証拠を精査すると、被告人の自白以外に証人Aの供述等といった「十分な補強証拠」の存在が認められる。したがって、被告人の唯一の自白によって犯罪事実を認定したという前提事実は認められない。

被告人の自白には任意性が認められ、かつ十分な補強証拠も存在するため、憲法31条、38条2項・3項に違反しない。