強盗予備、銃砲等所持禁止令違反

公訴事実に「強盗の目的をもって侵入した」と記載されている場合、これと「強盗予備」の事実との間に公訴事実の同一性が認められ、訴因変更手続を経ずに認定することが許されるか。

公訴事実と裁判所が認定する事実との間に「同一性」が認められる限り、判決において公訴事実と異なる事実を認定しても不告不理の原則（刑事訴訟法378条3号参照）には反しない。この同一性の判断においては、犯罪の日時・場所の近接性に加え、公訴事実に含まれる犯罪類型の中に、認定事実の内容が当然に包含されているか否かを考慮する。

被告人は「外数名と共謀の上、昭和23年1月17日午後7時頃、B宅に強盗の目的をもって侵入した」として公判請求された。これに対し原判決は、被告人らが共謀して拳銃を持ち、同日時・同場所において強盗を企てて被害者宅前に至ったという「強盗予備」の事実を認定した。弁護人は、公訴事実は住居侵入のみであり、強盗予備を認定することは不告不理の原則に反すると主張して上告した。