強盗未遂、窃盗、強盗予備、住居侵入

本件の玩具用ピストルは、原判決において被告人の有罪を認定するための証拠として採用されたものではない。また、没収物件について証拠調べを必須とする規定は存在しないため、証拠調べを経ずに没収を言い渡した原審の判断に違法はない。さらに、問題となった捜査調書も証拠として採用されておらず、裁判所が証拠調べの必要性を認めなかったものである以上、公判廷での取調を欠いたとしても、旧刑訴法上の違法事由には該当しない。

没収物件について証拠調べをしなかったとしても、また有罪の証拠としない物件等の証拠調べをしないとしても、何ら違法ではなく、上告は棄却される。

現行刑事訴訟法下においても、証拠裁判主義（317条）との関係で、没収の対象が「犯罪行為を組成し、又は犯罪行為の供用に供した物件」であること等の没収要件については証拠による認定が必要とされる。もっとも、本判決は、厳格な証明の対象となる「有罪の証拠」としての取調手続と、没収物件の認定手続を区別する視点を示しており、証拠調べを経ていない物件であっても、他の証拠によりその性格が立証されていれば没収可能であるとする実務の運用を支える判例として機能する。