強盗、住居侵入

本件における公判調書の記載を確認すると、所定の手続を一部欠いている箇所があることは認められる。しかし、いずれの箇所においても、どの文字が削除・修正されたのかという事実は、調書全体の記載に照らせば客観的に明瞭である。そうであれば、手続の不備は形式的なものにとどまり、調書の実質的な証拠能力や正確性を損なうものではないといえる。したがって、この程度の違法は、判決の結論に影響を及ぼす性質のものではないと解される。

公判調書の手続違反はあっても、削除の事実が明瞭である以上、調書は無効ではなく、判決に影響を及ぼす違法とはいえないため、上告を棄却する。

公判手続の適法性を証明する唯一の証拠である公判調書（刑訴法52条）において、形式的な不備が直ちに無効を招くわけではないことを示した。実務上は、調書の正確性が実質的に担保されているかを検討する際の基準となる。ただし、あくまで「明瞭」であることが前提であり、内容に疑義が生じるほどの瑕疵がある場合は、調書の証明力が否定される可能性がある点に注意を要する。