認知請求

民法787条に基づく裁判上の認知において、いかなる事実関係があれば法律上の親子関係を肯定することができるか。

認知の訴え等において親子関係を肯定するためには、科学的証拠（血液型鑑定等）により親子としての可能性があることに加え、母の受胎可能期間における父との情交関係の継続性、他者との情交関係の不存在、及び父としての自覚を示す言動等の事実関係を総合し、高度の蓋然性が認められることを要する。

被上告人（子）の母は、受胎可能期間中に上告人（父）と継続的に情交を結んでおり、かつ上告人以外の男性と情交関係を持った形跡はなかった。また、上告人は被上告人を「B」と命名するなど、父としての言動を行っていた。さらに、ABO式、MN式、Rh-Hr式血液型鑑定の結果、上告人と被上告人は親子であり得るし、その可能性が大きいと判定された。

まず、母と上告人との間に受胎可能期間中の継続的情交が認められ、他者との関係も否定されることから、上告人が父である蓋然性が高い。次に、自ら命名を行うなどの「父としての言動」は、上告人自身が父であることを自認していたことを推認させる。最後に、血液型鑑定により親子であり得ることが科学的にも矛盾しないのみならず、その可能性が高い。以上の事実を総合すれば、被上告人が上告人の子であると認定するのが相当である。

被上告人は上告人の子であると認められ、親子関係の存在を肯定した原判決の判断は正当である。