建物所有権確認等請求

同一建物について二重に保存登記がなされた場合、登記上の表示と実況に相違がある先行登記の有効性と、後発登記との優劣が問題となる。

不動産登記の公示機能に鑑み、一つの不動産について二重に保存登記がなされた場合、原則として先行する保存登記が有効となり、後発の登記は無効となる。また、保存登記に記載された建物の表示（坪数等）が実況と多少相違していても、建物の建築時期や敷地上の状況から当該建物を指称するものと認められ、建物の同一性が確認できる限り、その登記は有効な公示力を有する。

大正13年、所有者Eから贈与を受けたFが、本件建物について所有権保存登記（第1226号）を経由した。この登記の坪数は実況と相違していたが、建物は建築以来増改築がなく、敷地内には当該建物以外に同種の建物は存在しなかった。その後、昭和19年にEが自己名義で二重に保存登記（第2270号）を行い、これに基づき上告人への移転登記がなされた。一方、F名義の先行登記は昭和21年に実況に合わせる更正登記がなされ、被上告人がその権利を承継した。

第1226号の先行登記は、坪数の表示に相違はあるものの、敷地内に他に建物が存在しない等の事情から本件建物を表示するものと認められ、建物の同一性が認められるため有効である。この有効な先行登記が存在する以上、後になされた第2270号の保存登記は無効である。先行登記に基づく更正登記が後発の保存登記より後になされたとしても、先行登記自体の有効性は妨げられず、先行登記を基礎とする被上告人は上告人に対して所有権を対抗できる。

先行する保存登記が有効であり、これに基づく権利取得者は、後発の保存登記に基づき権利を主張する者に対し、所有権を対抗することができる。したがって、上告人の請求は認められない。