賭博、公務執行妨害、傷害

刑事訴訟法335条1項が求める「証拠の標目」の挙示に関し、複数の犯罪事実に対して証拠を一括して掲示する手法の適否、および掲げられた証拠の中に事実と矛盾する内容が含まれる場合の取扱いが問題となった。

1. 判決で複数の犯罪事実を認定する場合、証拠の標目を一括して説明しても、判文と記録を照合してどの証拠がどの事実に対応するかが明白である限り、証拠の挙示として適法である。 2. 掲げられた証拠の中に、判示事実と適合しない部分が含まれていても、その部分は証拠として採用されなかったものと解釈する。

被告人が複数の犯罪事実について起訴された事案において、原判決はそれぞれの事実ごとに証拠を個別に摘示せず、数多の証拠の標目を一括して掲げる方式で事実認定を行った。弁護人は、このような証拠の挙げ方ではどの証拠でどの事実を認めたかが不明確であり、理由不備等の違法があるとして上告した。

本件において、原判決が証拠を一括して説明している点は、判文と記録を対照すれば、各証拠がどの犯罪事実の認定に用いられたかを容易に判別することが可能である。したがって、事実と証拠の対応関係は明白といえる。また、掲示された証拠の中に判示事実に反する部分が含まれていたとしても、それは証拠として採用されなかったに過ぎず、事実認定の合理性を左右するものではない。

本件の証拠挙示の方法に違法はなく、判決に理由不備の不当はない。本件各上告を棄却する。