傷害

被告人の冒頭陳述を証拠として事実認定の基礎に供することができるか。また、長期間開廷しなかった場合に公判手続の更新を要するか（旧刑事訴訟法下での手続の成否）。

被告人が公判の冒頭において行う陳述（冒頭陳述）については、これを証拠として犯罪事実を認定する基礎とすることが認められる。また、公判手続の更新については、昭和24年1月1日以降、15日以上開廷しなかった場合であっても、必ずしも更新を要するものではない。

被告人が公判冒頭において自らの主張や事実関係について陳述（冒頭陳述）を行った。原審はこの陳述を証拠として採用し、他の証拠と併せて有罪の犯罪事実を認定した。また、公判期日の間隔が15日以上空いていたが、原審は公判手続の更新を行わずに審理を継続し、判決を言い渡した。これに対し、被告人側が証拠採用の適法性および更新手続の欠如を理由に上告した事案である。

本件において、原審は被告人の冒頭陳述を証拠として挙示し、事実認定を行っているが、これは証拠法の原則に照らし許容される。また、更新手続に関しては、大法廷判例の趣旨に従い、昭和24年以降の運用においては15日以上の間隔があっても更新は不要である。さらに、原審の公判調書によれば旧刑訴法134条の必要な手続（被告人への質問等）も十分に経ていると認められる。したがって、原審の判断に違法はない。

被告人の冒頭陳述を証拠として事実認定することは差し支えない。また、公判手続の更新を要しないとした原審の判断は正当であり、上告を棄却する。