窃盗

窃盗罪の構成要件として、窃取された財物の「価格」を判決で認定・特定する必要があるか。

窃盗罪における被害物件の判示としては、窃取された財物の対象が何であるかを明らかにすれば十分であり、その具体的な価格までも認定・判示する必要はない。

被告人が、被害者Bの所有する瓦を無断で持ち出した行為について窃盗罪に問われた。原審は、Bの供述調書等を証拠として、被告人の行為が窃盗罪に該当することを認めた。これに対し被告人は、窃取された物件の価格の認定がないこと、および本件は売買であり弁償金（1,200円）を支払っていること等を理由に上告した。

窃盗罪は他人の占有する財物を窃取することで成立する罪であり、構成要件の核心は対象物件の占有侵害にある。したがって、財物が特定されている以上、その経済的価値の多寡を示す「価格」の認定は、罪の成立そのものを左右する要素ではない。本件においても、証拠により「瓦」が窃取された事実が認められ、対象物件が特定されている以上、価格の認定がなくても窃盗罪の成立に欠けるところはない。

窃盗罪の判示に物件の価格認定は不要であり、被告人の上告を棄却する。

裁判所が窃盗罪の有罪判決を書く際、対象物件を名称や数量等で特定すれば足り、時価等の価格認定がなくても理由不備にならないことを示す。実務上は量刑判断のために価格が考慮されるが、構成要件充足性の判断においては財物の特定（他人の財物性）のみが重要となる。答案上では、財物の価値が極めて低く可罰的違法性が問題となる場面を除き、価格の特定は不要である旨を論述する際に引用し得る。