傷害、恐喝、同未遂

第一審において、被告人の陳述権や証拠調請求権、証人尋問権等の訴訟上の諸権利の行使が不当に制限または抑圧されたといえるか。また、その事実がない場合に憲法違反の主張が成立するか。

被告人の権利（刑訴法311条、298条1項、304条、308条等）の行使が不当に制限・抑圧されていない限り、手続の違憲性は認められず、憲法37条2項等の憲法違反を理由とする上告は理由を欠く。

被告人が第一審において、陳述権（刑訴法311条）、証拠調請求権（298条1項）、証人尋問権（304条）、及び証拠の証明力を争う権利（308条）の各行使を、裁判所によって制限または抑圧されたと主張した事案。被告人は、原判決がこれらの訴訟手続の違反を是認したことは、憲法37条2項（証人尋問権・弁護権等）に違反すると主張して上告した。

最高裁判所が記録を精査したところ、第一審において被告人の訴訟上の諸権利（陳述権、証拠調請求権、証人尋問権、証明力を争う権利）の行使を制限または抑圧した事実は認められない。訴訟手続に何ら違法な点は存在しないため、これと同一の見解を採った原判決は正当である。被告人の憲法違反の主張は、かかる手続違反が存在することを前提とするものであるが、前提となる事実が存在しない以上、その主張は採用できない。

被告人の権利行使を制限・抑圧した事実が認められない以上、訴訟手続に違法はなく、憲法違反の主張は理由がないため、上告を棄却する。