窃盜教唆

教唆者が指示した具体的な場所とは異なる場所で実行行為が行われた場合に、教唆の対象と実行行為の同一性が認められ、窃盗罪の教唆犯が成立するか。

教唆犯（刑法61条1項）が成立するためには、教唆者の教唆行為と被教唆者の実行行為との間に因果関係が必要であるが、教唆の内容と実行行為とが具体的細部において完全に一致することまでは要しない。教唆者が示した犯罪の基本的内容（実行の決意を惹起させるに足りる特定性）が維持されており、その範囲内で実行行為が行われたと評価できる場合には、教唆犯が成立する。

被告人は、当初地図を書いて養蜂箱がある特定の地点を指示し、そこから養蜂箱を窃取してくるよう教唆した。しかし、被教唆者が指示された地点を調べたところ養蜂箱は発見されず、他の場所にあることを発見した。その旨を被告人に報告したところ、被告人は改めてその発見された場所にある養蜂箱を窃取してくるよう教唆し、被教唆者はこれに従って窃取を実行した（なお、本件判決文の記述によれば、再度の指示も含めた一連の過程が「教唆」として認定されている）。

被告人は、当初から「養蜂箱の窃取」という特定の犯罪を計画し、実行の決意を惹起させる働きかけを行っている。その後、目的物の所在が当初の指示場所と異なっていたものの、報告を受けた被告人がその新たな場所での窃取を改めて指示（教唆）していることから、実行行為は被告人の教唆行為によって形成された犯意に基づくものといえる。したがって、場所の齟齬は教唆の本質的な特定性を損なうものではなく、教唆行為と実行行為との間の因果関係が認められる。

被告人に窃盗罪の教唆犯が成立する。