強盗、賍物運搬

贓物罪における「知情」のような犯罪の主観的要件を認定する際、自白以外の直接的な補強証拠が必要か。また、主観的要件の認定において自白と他の客観的事実を総合することの可否が問題となる。

憲法38条3項及び刑訴法319条2項が定める補強証拠の要件に関し、主観的態様（犯意や知情等）については、必ずしも自白以外の直接証拠を必要としない。他の客観的事実による裏付けによって自白の真実性が担保される限り、諸般の事情を総合して犯罪事実の全体を認定することが可能である。

被告人Aは、盗品（贓物）であることを知りながらこれを譲り受けた等として贓物罪に問われた。原審は、被告人が贓物であることを知っていたという「知情」の事実を、被告人の自白とその他の諸般の事情を総合して認定した。これに対し、被告人側は、知情の点について自白を唯一の証拠として認定されたものであり、補強証拠を欠く憲法・刑訴法違反であると主張して上告した。

本件において、原判決は被告人の自白のみに依拠して知情を認めたわけではなく、挙示された証拠から認められる諸般の事情を総合して判断している。知情という主観的要件については、その性質上直接の証拠が自白のみであっても、他の客観的事実（取引の経緯や価格等）について確証があり、それにより自白の真実性が保証されていれば足りる。また、拘禁期間についても逮捕から約2週間程度で供述しており、不当に長い拘禁下の自白とは認められない。

主観的要件に関する自白については、客観的事実による裏付けがあれば足り、補強証拠の法則に抵触しない。本件上告を棄却する。