賍物故買、同寄蔵

盗品等関与罪（刑法256条）の成立要件である「盗品」の該当性について、本犯の供述のみを根拠に認定することができるか。自由心証主義の限界と裏付け証拠の要否が問題となる。

事実の認定は証拠の取捨選択を含む裁判所の自由な心証に委ねられる。盗品等関与罪において、対象物が盗品であるか否かの事実認定も、経験則に反しない限り、本犯の供述のみに基づき行うことが可能であり、特段の裏付け証拠を必須とするものではない。

被告人は、盗品であることを知りながら盗品を買受け、または寄蔵したとして盗品等関与罪で起訴された。原審は、本件の窃盗犯人であるAに対する検察官面前調書の記載に基づき、当該目的物が盗品であること、および被告人がその事情を知っていたことを認定した。これに対し弁護人は、本犯であるAの供述のみで盗品性を認定することは違法であり、裏付け証拠が必要であると主張して上告した。

本件では、本犯Aの検事聴取書において、目的物の盗品性および被告人の知情に関する証拠力が認められている。裏付け証拠が存在することは望ましいものの、盗犯者の供述のみから盗品性を認定することが直ちに違法となる根拠はない。このような認定手法は経験則にも違背せず、実質的には事実審裁判官による証拠判断（自由心証）の範囲内に属すると解される。したがって、Aの供述を信じ、他の証拠がない場合でも盗品性を認めた原判決に採証法則違反はない。

盗品性の認定に際し、本犯の供述のみを証拠とすることは適法であり、被告人の上告を棄却する。