窃盗

被告人の自白に対する補強証拠として、共犯者の自白（供述）を用いることができるか。また、自白以外の客観的証拠が存在する場合に、自白のみを証拠とした認定に当たるといえるか。

被告人の供述（自白）が存する場合、補強証拠（刑訴法319条2項、憲法38条3項）として、共犯者たる相被告人の供述（自白）を用いることができる。

被告人が窃盗等の罪に問われた事案において、第一審判決は被告人自身の自白に加え、共犯関係にある相被告人の供述、さらに各盗難被害者に対する司法警察員の供述調書および司法警察職員の領置調書を総合して事実を認定した。これに対し弁護人は、被告人の自白を唯一の証拠としたものであり違憲であると主張して上告した。

最高裁は、共犯者の供述が補強証拠となり得ることは既に確立された判例（昭和23年大法廷判決等）であると指摘した。本件では、被告人および共犯者の自白に加えて、被害者の供述調書や領置調書という自白以外の証拠も認定の基礎とされている。したがって、これら各証拠を総合すれば判示事実は十分に認められ、被告人の自白を唯一の証拠としたものとはいえないと判断される。

被告人の自白に対する補強証拠として共犯者の供述を用いることは許され、本件では他にも証拠があるため、自白のみによる処罰の禁止（憲法38条3項）には抵触せず、上告は棄却される。