住居侵入

本件では、Bが当該家屋に現に居住しており、被告人らはBが不在であり、かつ立入りがBの意思に反することを十分承知していた。相続人側の主張する「主先的使用権」なるものは原審で認められておらず、Bの意思を排斥してまで立入りを適法とするような事情は認められない。したがって、Bの意思に反する立入りは正当な理由を欠く。また、犯意の認定についても、原審が挙げた間接証拠を総合すれば、被告人らの共謀や認識を推断することは十分に可能であり、経験則上不合理な点は認められない。

被告人らの行為は、居住者Bの意思に反する不法な立入りとして住居侵入罪を構成する。原判決に証拠によらない事実認定の違法はなく、上告は棄却される。

権利者による自力救済的な立入りを制限する判例として重要である。実務上は、たとえ所有権者であっても、居住者の平穏を害する形での立入りは原則として「故なく」に該当すると構成すべきである。また、主観的要素（意思に反することの予見等）については、当時の対立関係や事前のやり取り等の間接事実を積み重ねて立証する際の指針となる。