境界確定

本件において、被上告人は係争山林が長男Dの所有であると主張して上告人の所有権を否認しているが、被上告人自身が当該山林について所有権等の法律上の利害関係を有している事実は認められない。また、登記名義も第三者である長男Dにある。そうであれば、被上告人が上告人の所有権を争っているという事実があったとしても、それによって上告人の所有者としての地位に現実的な危険や不安定な状態が生じているとは認め難い。したがって、被上告人を相手方として所有権の確認を求めることは、上告人の権利の不安定を除去するために有効適切な手段とはいえない。

被上告人を相手方とする所有権確認の訴えは、確認の利益を欠く不適法なものとして却下されるべきである（本件では上告棄却）。

本判決は、確認の利益の三要素（対象の適切、方法の適切、即時確定の利益）のうち「被告適格（方法の適切）」に関連する。確認の訴えの被告は、原告の権利を否定し、それにより原告の地位を不安にさせている者である必要がある。本件のように、被告が単に口頭で否認するだけで、権利の帰属主体でも利害関係人でもない場合には、真の権利主体等を相手にすべきであり、確認の利益が否定される。答案上は、紛争の抜本的解決に資するかという観点から論じる際の根拠となる。