温泉分湯確認請求

期間の定めのない継続的債権契約において、当事者はいつでも自由に解約告知を行うことができるか。また、事情変更の法理に基づく解約告知が認められるための要件が問題となる。

期限の定めのない継続的債権契約においては、(1)特別の法規がある場合、(2)当事者間に解約に関する特約がある場合、または(3)信義則上解約を認めるべき特段の事情がある場合のいずれかに当たらない限り、各当事者はいつでも一方的に解約の告知をなし得るものではない。

上告人と被上告人との間には、温泉の供給を受ける分湯契約（継続的債権契約）が存在していたが、この契約には期限の定めがなかった。上告人は、木管工事の取替により他者へ分湯しているため被上告人への分湯が事実上困難であることや、事情変更があったことを理由に解約を主張した。しかし、原審では「いつでも返還を受けられる特約」や「恩恵的な給湯」といった事実は否定されており、給湯が困難になった事情も上告人の個人的な事情（中途からの他者への分湯）に起因するものであった。

本件契約は期限の定めのない継続的契約であるが、解約を可能とする「特別の法規」や「特約」は存在しない。また、上告人は事情変更を主張するが、原審で認定された事実関係（他者への分湯により自ら供給を困難にしたこと等）に照らせば、契約の解消を正当化するような客観的な「特段の事情」は認められない。したがって、上告人による一方的な解約告知は有効とは認められない。

期限の定めのない継続的債権契約において、特段の事情がない限り、当事者はいつでも解約の告知をなし得るものではない。本件解約告知は無効である。