窃盗

不当に長い拘禁を解かれた後、相当期間を経てなされた自白について、拘禁と自白との間の因果関係が認められるか、またその証拠能力が否定されるべきかが問題となる。

憲法38条2項および刑事訴訟法319条1項の「不当に長く抑留又は拘禁された後の自白」として証拠能力が否定されるためには、当該拘禁と自白との間に因果関係が認められることを要する。拘禁が解除された後になされた自白については、特段の事情がない限り、拘禁との因果関係は断絶したものと解するのが相当である。

被告人4名は、刑事訴訟法施行前に公訴提起された事件において長期間拘禁されていたが、昭和23年1月中に保釈決定を受けて拘禁を解かれた。その後、同年3月18日の第一審公判において、被告人らは自白に及んだ。弁護人は、この自白が不当に長い拘禁後のものであるとして、その証拠能力を争い上告した。

本件において、被告人らが自白をしたのは保釈により拘禁を解かれた約2ヶ月後である。この事実に照らせば、第一審判決が証拠とした自白は、もはや拘禁による直接的な心理的圧迫の下でなされたものとは認められない。したがって、右自白と前示拘禁との間には因果関係がないことが明らかであり、不当な拘禁による自白排除の原則は適用されない。

本件自白は、不当に長い拘禁後の自白には当たらない（因果関係がない）。したがって、これに証拠能力を認めた原判決に違憲の違法はなく、上告は棄却される。